仕事中居眠りにどう対応する？適切な注意の仕方と就業規則・健康配慮のポイント

職場での居眠りは業務効率の低下だけでなく、事故やトラブルのリスクを招くため、管理職や人事担当者にとって適切な対応が求められる課題です。しかし、頭ごなしに注意してしまうと、社員のモチベーションを下げたり、職場の信頼関係が崩れる可能性もあります。

本記事では、仕事中居眠りにどう対応するべきか、注意の仕方や就業規則の整備、さらに健康面の観点からも解説します。

✅仕事中居眠りが業務に与える影響

仕事中居眠りによって業務に集中できない状態が続くと、ミスや遅延が発生するリスクが高まります。とくに製造現場や接客業では、安全面やサービス品質に関わる重大な問題になる可能性もあります。

また、他の社員が真面目に働いている中での居眠りは、不公平感や職場の士気低下を招く要因にもなりかねません。

居眠りが確認された場合、いきなり叱責するのではなく、まずは冷静に事実確認を行いましょう。居眠りの頻度や時間帯、業務への影響度などを記録し、本人と面談する際の資料にします。そ

して、面談では「なぜ居眠りしてしまうのか」を丁寧にヒアリングし、本人の体調や家庭環境、勤務状況に配慮しながら対話を進めることが大切です。

注意する際には、「あなたはダメだ」という人格否定ではなく、「業務中に眠ってしまうと、○○に影響が出るため困っている」という事実ベースの指摘を行うことが大切です。

さらに、「どうすれば再発を防げるか」「職場としてできる配慮はあるか」など、改善に向けた建設的な話し合いの場を持つようにしましょう。

居眠りが慢性的に起きている場合、体調不良や睡眠障害が背景にある可能性もあります。特に注目すべきなのが「睡眠時無呼吸症候群（SAS）」です。これは睡眠中に何度も呼吸が止まる症状で、睡眠の質が著しく低下し、日中に強い眠気が襲うことがあります。

SASは本人が自覚しにくいため、家族や周囲の助言が重要です。居眠りを繰り返す社員がいたら、医療機関での診察を勧めることも職場の配慮の一つになります。

仕事中の居眠りに適切に対応するためには、就業規則に明確なルールを定めておくことが必須です。

たとえば、「勤務中の居眠りは禁止し、業務に支障を及ぼした場合には注意・指導の対象とする」といった規定や、「再三の注意にもかかわらず改善が見られない場合には懲戒処分とする」旨を記載しておくと、公正な運用がしやすくなります。

処分に至る場合でも、以下のステップを踏むことが法的なトラブル回避につながります：

また、改善の見込みがある場合は、カウンセリングや勤務時間の調整、産業医との連携も積極的に検討すべきです。

居眠りの背景には、単なる「怠慢」だけでなく、長時間労働やストレス、心身の不調といった要因があるケースも少なくありません。

職場として、定期的な健康診断の実施、産業医との面談体制、勤務シフトの見直し、リフレッシュ休暇の導入など、予防とサポートの体制を整えることが求められます。

就業規則や注意指導の内容は、全社員に周知し、誰に対しても公平に適用されることが重要です。特定の社員だけが厳しく注意されると、パワハラと捉えられる可能性もあるため、対応の一貫性が信頼維持の鍵となります。

仕事中の居眠りは、本人の努力不足だけでなく、職場環境や健康状態とも密接に関わっています。まずは事実を冷静に把握し、丁寧な対話を通じて原因を探り、必要に応じて医療的サポートを促すことが重要です。

そのうえで、就業規則の整備と適正な運用により、職場全体の規律と信頼を保つ取り組みを進めていきましょう。